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診療報酬疾患別リハビリテーション料の仕組み|区分・算定日数・計画書
病院・診療所のリハビリ部門の仕事は、診療報酬の「疾患別リハビリテーション料」の枠組みに沿って組み立てられています。どの区分を届け出ているかで、配属される患者層や人員体制が変わるため、求人を比べる前に仕組みを確認します。
最終確認:2026年10月12日/執筆・編集:AI Mediaz(医師・理学療法士等の監修は受けていません)
5つの区分
令和8年度の留意事項通知では、「H000」心大血管疾患リハビリテーション料、「H001」脳血管疾患等リハビリテーション料、「H001-2」廃用症候群リハビリテーション料、「H002」運動器リハビリテーション料、「H003」呼吸器リハビリテーション料をまとめて「疾患別リハビリテーション料」と呼んでいます。医療機関は施設基準を満たして区分ごとに(多くは(Ⅰ)〜(Ⅲ)の段階で)届け出ます。
標準的算定日数
| 区分 | 留意事項に記載された標準的算定日数 |
|---|---|
| 脳血管疾患等リハビリテーション料 | 発症・手術・急性増悪の日が明確な場合はその日から180日以内、それ以外は最初に診断された日から180日以内 |
| 運動器リハビリテーション料 | 同様に150日以内 |
| その他の区分 | 各区分の点数表「注1」で定められています(点数表本文で確認してください) |
標準的算定日数を超えて継続する患者については、治療上有効であると医学的に判断される場合などに、継続することとなった日とその後3か月に1回以上、実施状況や状態の比較を記載した計画書を作成・説明・交付するといった取扱いが定められています。外来で長期にリハビリを続ける患者が多い職場では、この書類業務も仕事量に含まれます。
施設基準と人員配置の例
特掲診療料の施設基準通知では、脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)の要件として、専任の常勤医師2名以上、専従の常勤理学療法士5名以上、専従の常勤作業療法士3名以上、言語聴覚療法を行う場合は専従の常勤言語聴覚士1名以上、これらの専従従事者が合わせて10名以上勤務することなどが示されています。届出区分が(Ⅰ)の病院は、一定規模のリハビリ部門を持つ職場だと読み取れます。
急性期の早期リハビリテーション加算
脳血管疾患等リハビリテーション料の早期リハビリテーション加算は、入院後早期からのリハビリテーションを評価するもので、1単位以上の個別療法を行った場合に入院した日から起算して14日に限り算定でき、入院中の患者については訓練室以外の病棟(ベッドサイドを含む)で実施した場合も算定できるとされています。急性期病院の求人では、病棟・ベッドサイドでの実施が多くなる理由の一つです。
求人を比べるときの使い方
- 応募先が届け出ている区分と段階((Ⅰ)〜(Ⅲ))は、地方厚生(支)局が公開する届出受理医療機関の情報や、医療機関の掲示で確認できる場合があります。
- リハビリ部門の人数(PT・OT・ST別)と、担当する病棟・外来の範囲を聞きます。
- 単位の数え方は担当件数・単位の換算、計画書の期限は記録・計画書の時間を参照してください。
相談先・申込先の選び方
算定ルールの解釈は医療機関の請求に関わるため、勤務先の医事課や、医療機関を管轄する地方厚生(支)局の資料で確認します。転職先を選ぶ段階では、標準的算定日数を超えた患者の比率や外来リハの有無など、自分の働き方に関わる点を見学時に聞いておきます。
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- 厚生労働省:診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(令和8年3月5日保医発0305第6号)医科点数表
- 厚生労働省:特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて(令和8年3月5日保医発0305第8号)
確認日:2026年10月12日。令和8年度診療報酬改定(2026年6月1日適用)の通知に基づく要旨です。点数(金額)は点数表本文を確認してください。
条件を並べると、次に確かめることが見えてくるね。