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診療報酬

疾患別リハビリテーション料の仕組み|区分・算定日数・計画書

病院・診療所のリハビリ部門の仕事は、診療報酬の「疾患別リハビリテーション料」の枠組みに沿って組み立てられています。どの区分を届け出ているかで、配属される患者層や人員体制が変わるため、求人を比べる前に仕組みを確認します。

最終確認:2026年10月12日/執筆・編集:AI Mediaz(医師・理学療法士等の監修は受けていません)

5つの区分

令和8年度の留意事項通知では、「H000」心大血管疾患リハビリテーション料、「H001」脳血管疾患等リハビリテーション料、「H001-2」廃用症候群リハビリテーション料、「H002」運動器リハビリテーション料、「H003」呼吸器リハビリテーション料をまとめて「疾患別リハビリテーション料」と呼んでいます。医療機関は施設基準を満たして区分ごとに(多くは(Ⅰ)〜(Ⅲ)の段階で)届け出ます。

標準的算定日数

区分留意事項に記載された標準的算定日数
脳血管疾患等リハビリテーション料発症・手術・急性増悪の日が明確な場合はその日から180日以内、それ以外は最初に診断された日から180日以内
運動器リハビリテーション料同様に150日以内
その他の区分各区分の点数表「注1」で定められています(点数表本文で確認してください)

標準的算定日数を超えて継続する患者については、治療上有効であると医学的に判断される場合などに、継続することとなった日とその後3か月に1回以上、実施状況や状態の比較を記載した計画書を作成・説明・交付するといった取扱いが定められています。外来で長期にリハビリを続ける患者が多い職場では、この書類業務も仕事量に含まれます。

施設基準と人員配置の例

特掲診療料の施設基準通知では、脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)の要件として、専任の常勤医師2名以上、専従の常勤理学療法士5名以上、専従の常勤作業療法士3名以上、言語聴覚療法を行う場合は専従の常勤言語聴覚士1名以上、これらの専従従事者が合わせて10名以上勤務することなどが示されています。届出区分が(Ⅰ)の病院は、一定規模のリハビリ部門を持つ職場だと読み取れます。

急性期の早期リハビリテーション加算

脳血管疾患等リハビリテーション料の早期リハビリテーション加算は、入院後早期からのリハビリテーションを評価するもので、1単位以上の個別療法を行った場合に入院した日から起算して14日に限り算定でき、入院中の患者については訓練室以外の病棟(ベッドサイドを含む)で実施した場合も算定できるとされています。急性期病院の求人では、病棟・ベッドサイドでの実施が多くなる理由の一つです。

求人を比べるときの使い方

相談先・申込先の選び方

算定ルールの解釈は医療機関の請求に関わるため、勤務先の医事課や、医療機関を管轄する地方厚生(支)局の資料で確認します。転職先を選ぶ段階では、標準的算定日数を超えた患者の比率や外来リハの有無など、自分の働き方に関わる点を見学時に聞いておきます。

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出典(一次情報)

確認日:2026年10月12日。令和8年度診療報酬改定(2026年6月1日適用)の通知に基づく要旨です。点数(金額)は点数表本文を確認してください。

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