PT・OT・STが人間関係で辞めたいとき|職場の種類別の事情と相談先

公開・内容確認:2026年11月8日/執筆・編集:AI Mediaz(医師・理学療法士等の監修は受けていません)

答え:まず「誰との関係か(リハ科の上司・同僚/看護・介護など他職種/患者・家族)」を分けます。リハ科の中の問題なら法人内の異動や職場の種類を変える転職、ハラスメントに当たりそうなら職場の相談窓口か総合労働相談コーナー(無料・予約不要)が先です。

転職した人の前職を辞めた理由で「職場の人間関係が好ましくなかった」は女性11.5%・男性8.9%(令和7年雇用動向調査、全産業)。PT・OT・STは職場によってリハ職の人数と一緒に働く職種が人員基準から大きく違い、それが人間関係の形を変えます。

人間関係で辞める人はどのくらいいるか

厚労省「令和7年雇用動向調査」の表5は、2025年の1年間に転職して入職した人(前職が雇用者)が、前の職場を辞めた理由の割合です。PT・OT・STだけの値はなく、全産業の値です。

区分職場の人間関係が好ましくなかった給料等収入が少なかった労働時間、休日等の労働条件が悪かった仕事の内容に興味を持てなかった
男性 計8.9%9.9%8.5%5.2%
女性 計11.5%8.6%12.9%4.6%
男性 25〜29歳10.7%13.1%10.5%6.5%
女性 25〜29歳10.5%13.4%14.1%4.1%
女性 40〜44歳15.4%11.4%8.8%5.8%
男性 45〜49歳13.3%11.5%7.5%4.8%
女性 55〜59歳16.5%3.2%13.5%3.7%

女性は「その他の個人的理由」(23.8%)を除くと、労働条件(12.9%)に次いで人間関係(11.5%)が多い理由です。40代前半・50代後半の女性では人間関係が15%を超えます。

職場の種類で、人間関係の形が違う理由

リハ職が何人いるか、誰と一緒に動くかは、職場が従う人員基準で大きく変わります。基準は「最低これだけ置く」という下限で、実際の人数は職場ごとに違います。

職場人員基準などでのリハ職の位置づけ人間関係で起きやすいこと(仕組みから)見学・面接で確かめること
急性期病院医療保険の疾患別リハビリテーション料の施設基準による(疾患別リハの仕組み)病棟(ベッドサイド)で行う場面があり、病棟の看護師・医師との調整が仕事の一部になる病棟の担当制か、カンファの頻度、リハ科の人数
回復期リハビリテーション病棟入院料1・2は専従の常勤PT・OT・STの配置と、土曜・休日を含む全日の提供体制が要件(回復期リハ病棟の働き方)リハ科が大人数でシフト制。病棟チームとの連携と、リハ科の中の先輩・後輩の関係の両方がある1チームの人数、休日出勤の割り振りの決め方
介護老人保健施設PT・OT・STは常勤換算で入所者数÷100以上(入所者100人なら1人分以上)リハ職が少人数で、看護・介護職が多い職場。リハ職どうしで相談できる相手が少ないことがあるリハ職の人数、併設の通所リハとの兼務
通所リハ(デイケア)利用者数に応じてPT・OT・ST・看護職員・介護職員を配置(老健・通所リハ)介護職・看護職と同じ時間帯に同じフロアで動く。送迎や集団の場面もある送迎の担当、介護職との業務の分け方
訪問リハビリテーション事業所ごとにPT・OT・STを1以上、常勤の医師が必要利用者宅へは1人で行く。事業所内の人間関係は小さい一方、その場で相談しにくい1人で訪問するまでの同行期間、相談の仕組み
訪問看護ステーション看護職員は常勤換算2.5以上、PT・OT・STは「実情に応じた適当数」(訪問看護のPT・OT・ST)看護職員が中心の事業所。計画書・報告書を看護職員と連携して作るので、看護職との関係が仕事に直結する計画書の作り方、リハ職の人数
クリニック(外来)診療所ごとの体制による少人数の職場では、院長(医師)やほかのスタッフとの関係が毎日の働きやすさに直結しやすい医師の指示の出し方、リハ職の人数と経験年数

まず「誰との関係か」を分ける

相手よくある場面先に考えること
リハ科の上司・先輩指導のしかた、評価、症例発表の進め方指導の範囲か、パワハラに当たるか(下の目安)。法人内の異動、教育体制の違う職場への転職
リハ科の同僚担当患者の偏り、休日出勤の回し方単位数や休日の決め方の問題なら、条件の違う職場を比べる(単位数・休日とシフト)
看護・介護など他職種病棟での調整、送迎・介助の分担職場の種類を変えると、一緒に働く職種と関わり方が変わる(上の表)
医師指示・処方の出し方職場の体制の問題か、個人の問題か。医師の関与の仕組みは職場で違う(業務範囲と医師の指示)
患者・家族暴言、過度な要求1人で抱えず職場に報告する。カスタマーハラスメント対策は事業主の義務(下記)

パワハラに当たるかの目安

厚労省の「あかるい職場応援団」は、職場のパワーハラスメントを、次の3つをすべて満たすものとしています。業務上必要で相当な範囲の指示や指導は当たりません。

  1. 優越的な関係を背景とした言動(上司からの言動のほか、業務に必要な知識を持つ同僚・部下や集団からの言動を含む)
  2. 業務上必要かつ相当な範囲を超えた言動
  3. 労働者の就業環境が害される(身体的・精神的な苦痛で、能力の発揮に重大な悪影響が出る程度)

類型は「身体的な攻撃」「精神的な攻撃」「人間関係からの切り離し」「過大な要求」「過小な要求」「個の侵害」の6つです。評価やカンファの場での人格を否定する発言、担当を外して仕事を与えない、私生活への過度な立ち入りなどは、どの類型に近いかを考える材料になります。

相談先(無料で使える公的窓口)

相談先相談できること使い方
職場の相談窓口パワハラ・セクハラなど。事業主は相談窓口をあらかじめ定めて周知することになっている担当者・担当部署・外部委託など職場ごと
総合労働相談コーナー(都道府県労働局・労働基準監督署内)いじめ・嫌がらせ、パワハラ、解雇、賃金の引下げなど労働問題全般無料・予約不要、面談か電話。全国約378か所。土日祝・年末年始(12月29日〜1月3日)は休み
都道府県労働局 雇用環境・均等部(室)パワハラ・セクハラ・妊娠出産等に関するハラスメント都道府県労働局
こころの耳(厚労省)働く人のメンタルヘルスの相談窓口・医療機関の案内ポータルサイト
ハローワーク離職理由の判断、基本手当(失業給付)住所を管轄するハローワーク

眠れない、出勤前に体調が崩れるなどの状態が続くときは、辞めるかどうかを決める前に医療機関に相談してください。

異動・転職を決めるまでの順番

  1. 記録を残し、職場の相談窓口か、直属の上司以外の管理者に相談する。
  2. 同じ法人に別の病棟・施設(回復期と老健、通所と訪問など)があれば異動を相談する。職場の種類が変わると、関わる相手と人数が変わる。
  3. 転職するなら、見学で「リハ科の人数と経験年数の構成」「新人・中途の教育担当」「他職種とのカンファの頻度」「1人で訪問するまでの同行期間」を確かめる(教育体制の確かめ方)。
  4. 辞める時期は、就業規則の申し出期限と担当患者の引き継ぎから逆算する。期間の定めのない雇用は、民法627条により申し入れから2週間で終了する(転職時期の決め方)。
  5. 自己都合で辞めると、基本手当は7日の待期のあと原則1か月の給付制限がある(2025年4月1日以降の離職。5年間に2回以上の正当な理由のない自己都合離職なら3か月)。一方、「上司、同僚等からの故意の排斥又は著しい冷遇若しくは嫌がらせ」を受けて辞めた人は特定受給資格者の範囲に入っている。どちらに当たるかはハローワークが判断する。
  6. 転職支援サービスを使う場合は、先に厚労省の人材サービス総合サイトで許可番号を確かめる(許可番号の調べ方)。

よくある質問

Q. 人間関係が理由で辞めると、失業保険はすぐにもらえますか?
A. 自己都合の離職は、7日の待期のあと原則1か月の給付制限があります(2025年4月1日以降の離職)。上司・同僚からの故意の排斥や著しい冷遇・嫌がらせで辞めた場合は特定受給資格者の範囲に入っており、どちらに当たるかはハローワークが判断します。

Q. 小さなクリニックや事業所にもパワハラ対策の義務はありますか?
A. パワハラを防ぐ措置は労働施策総合推進法第30条の2で事業主の義務で、中小企業も2022年4月1日から義務になっています。職場の窓口で解決しにくい場合は、総合労働相談コーナー(無料・予約不要)に相談できます。

Q. 患者や家族からの暴言も職場に相談してよいですか?
A. はい。顧客や施設の利用者などからの社会通念上許容される範囲を超えた言動(カスタマーハラスメント)を防ぐ雇用管理上の措置は、2026年10月1日から事業主の義務です。1人で抱えず職場に報告してください。

出典と確認日

出典URL確認日
厚生労働省「令和7年 雇用動向調査結果の概要」3 転職入職者の状況(表5 前職を辞めた理由、表6 賃金変動)https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/26-2/dl/kekka_gaiyo-03.pdf2026-11-08
e-Gov法令検索「介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準」第2条https://laws.e-gov.go.jp/law/411M500001000402026-11-08
e-Gov法令検索「指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準」第60条・第76条・第93条・第111条https://laws.e-gov.go.jp/law/411M500001000372026-11-08
厚生労働省「あかるい職場応援団」パワーハラスメント(定義・6類型)https://www.no-harassment.mhlw.go.jp/foundation/harassment_list/power-hara/2026-11-08
同「ハラスメントに関する法律とハラスメント防止のために講ずべき措置」(労働施策総合推進法第30条の2)https://www.no-harassment.mhlw.go.jp/foundation/law-measure/2026-11-08
厚生労働省「確かめよう労働条件」ハラスメント(中小企業は令和4年4月1日から義務)https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/study/roudousya_harassment.html2026-11-08
同 カスタマーハラスメント(定義、令和8年10月1日から事業主の措置義務)https://www.no-harassment.mhlw.go.jp/foundation/harassment_list/customer-hara/2026-11-08
同「相談窓口のご案内」https://www.no-harassment.mhlw.go.jp/inquiry-counter/2026-11-08
厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」(無料・予約不要)https://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html2026-11-08
厚生労働省「こころの耳:働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」https://kokoro.mhlw.go.jp/2026-11-08
ハローワークインターネットサービス「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要」https://www.hellowork.mhlw.go.jp/insurance/insurance_range.html2026-11-08
厚生労働省「令和7年4月以降に教育訓練等を受ける場合、給付制限が解除され、基本手当を受給できます」(給付制限期間)https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000160564_00045.html2026-11-08
e-Gov法令検索「民法」第627条https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC00000000892026-11-08

この記事は制度と公的統計の一般的な説明で、個別の労働問題・法律問題への助言ではありません。退職の手続きや失業給付の扱いは、住所を管轄するハローワークで確認してください。

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